部門別個別計算
仕掛品勘定はできた。直接労務費はDL，製造間接費はMOHと略語を使い，計算をスマートに行う。仕掛品勘定のイメージとして，借方に材料費は実際価格，その他は予算価格を記入して借方合計額を求め，貸方は次月繰越を求め，貸借差額で製品勘定を求める。実際額の集計は時間の関係でしなかった。理論ができそうでできない。ちゃんと理解し，知識を整理されていないから。
【製造間接費の実際配賦の問題点】
①集計が事後的に行われる⇒製品原価（単位原価）の計算の遅延
②単位原価が変動し各種原価計算目的を害する。
（単位原価が変動する理由）製造間接費は種々雑多，季節的に発生額が変化する項目（冷暖房費）や不規則的に発生する費用の増減といった偶然的要因によって，原価計算期間ごとの製品の単位原価が変動してしまう。製造間接費のなかには固定費（減価償却費，賃借料）が含まれているため，需要の季節的変動などによる操業度の増減によって，単位原価が変動する。
（原価計算目的を害すること）偶発的な価格変動や需要の季節的変動がある状況では，管理不能な要因によって単位原価が変動してしまい，単位原価の期間比較によって能率の良否を判断できない（製造原価の期間比較ができない）。⇒原価管理目的を害する。
需要の季節的変動に備えて月次生産量の調整を行っている状況では，月々の生産量の増減によって単位原価が変動し，月次損益が歪む。⇒財務諸表作成目的を阻害する。
単位原価に一定の利益を上乗せして価格を設定している状況では，需要量が減少しているときには単位原価が高く計算される以上，高い販売価格が設定されてしまい，ますます売れなくなってしまう。⇒価格決定目的を阻害する。
実際的生産能力⇒平均操業度⇒期待実際操業度
標準原価計算
計算問題でAが5個のうち3個正答。Bが5個のうち2個正答。Aを必ずできるようにしたい。
「しくじった分」としては，仕損（失敗した製品）と原価差異（材料使いすぎ，時間かかりすぎ）があるということを理解する⇒そうすると，「仕損費」と「原価差異」の2つが観念できることになる。
現実的標準原価では，正常仕損費を標準原価に取り込むことになるが，取り込む方法の違いで，仕掛品勘定の金額が異なってくる。
第2法では，正常仕損費を特別費として取り込む。取り込まない部分が先に異常仕損費として分離把握される。正常仕損費は製品と，期末仕掛品で仕損発生点を通過しているものに負担させてことができる。残り（貸借差額）が原価差異になる。
| 材料費 実際額 | 製品 標準原価×生産数 |
| 直接労務費 実際額 | 異常仕損費 仕損品の標準原価（1個当たり）×異常仕損品数 |
| 製造間接費 実際額 | 原価差異 貸借差額 純粋な原価差異（使いすぎなど） |
| 期末仕掛品 ＠材料費×数量 ＠DL×加工進捗度 ＠MOH×加工進捗度 ＠仕損品の原価標準（製品1個当たりの仕損費負担分）×数量 |
第1法では，標準原価に正常仕損費は製品と期末仕掛品に自動的に負担させることで，残りを原価差異にするので，異常仕損費を分離把握できず，原価差異に含まれてしまう。
| 材料費 実際額 | 製品 ××× 正常仕損費を含む |
| DL 実際額 | 原価差異 ××× 異常仕損費を含む |
| MOH 実際額 | 期末仕掛品 ××× 正常仕損費を含む |
1 正味標準消費量に仕損費分を加える 例：＠×（10㎏＋10㎏×5％＝10.5㎏）＝×××
2 生産データの整理 仕損品数を度外視計算する
3 仕掛品勘定 製品は標準原価原価差異に異常仕損費を含むことになる
1 仕損品1個あたりの標準原価カードを作成し，それに正常仕損率をかけた分を製品1個当たりの 標準原価カードに加える
2 生産データの整理 異常仕損品の数量を把握する
3 仕掛品勘定 製品は標準原価をかけることで自動的に正常仕損を含むが，期末仕掛品は仕損発生点を通過しているかどうかで正常仕損費（製品1個あたりの正常仕損費の負担分）を負担させるかどうかを考慮する。負担させるとした場合，期末仕掛品の加工進捗度ではなく数量で乗じる。
【回避可能差異と回避不能差異】
仕損ゼロの数量と標準仕損（異常仕損費を差し引いた分）の標準消費量を乗じた数量と実際消費量との比較になる。
予算実績差異
一応復習してから挑んだが，推定を含むかなり難しい問題であった。昔公開模試で出ていたような気がしたので，できるかと思ったが，予算実績差異の表で実際数量と予算数量の記載する場所を間違って記憶していて，計算問題は全滅であった。あと，市場占拠率差異について，予定市場占拠率は，外側の予算数量を予定市場占拠率で割ると予定市場総需要量が求まり，実際市場総需要量に予定市場占拠率をかけた販売量が市場占拠率差異を求めるための販売量になることが分かっていなかった。
- 売上をベースにする予算実績差異では，実際数量（AP）が内側で，予算数量（BP）が外側
- 内側の実際数量の下に実際市場総需要量がきて，それに予定市場占拠率をかけて販売量を求める。この販売量と実際販売量との差異で市場占拠率差異が求まる。予定市場総需要量は外側の下にくる数字。
変動費を標準原価で計上し，変動費数量差異を問う問題であったが，数量差異の表の内側の予算数量をもとに標準原価を計算したが間違い。
予算実績差異の問題は，販売・生産量は個数のケースになるため，以下でみるような実際減損や標準減損は考える必要がなく，当期投入個数（実際生産個数）をもとに標準消費量（⇔実際消費量）を求めればよかった。なぜなら，実際にかかった分は，実際の生産量（個数）に対してであって予算生産量（個数）に対するものではない。
予算実績数量のケースでの標準原価：当期投入量（実際生産量）（個数）をもとに計算する。
戦略的意思決定
計算は大体できているが，理論がまだまだ不十分
【回収期間法のメリット】
・投資回収の安全性に関する情報を明示できる。
・多くの投資案のなかから投資案を選別するのに役立つ。すなわち，回収期間の短い投資案は，安全性だけでなく，収益性にも優れた投資案があることが位多い。まず回収期間法でふるいをかけてから，その後に正味現在価値法を適用するのが合理的と考えられる
【回収期間法のデメリット】
・投資回収後のキャッシュフローが考慮外となっている。
・目標回収期間の設定に客観的なルールがない。
・貨幣の時間価値が考慮外となっている。
